ツキジデスの罠

「ツキジデスの罠」は、紀元前五世紀、古代ギリシャ世界において、内陸指向国家で覇権国のスパルタが、急激に勃興する都市海洋国家のアテナイに恐怖心を抱き、戦争に至ったペロポネソス戦争を記述した歴史家のツキジデスに由来する。「アテナイの興隆とそれがスパルタに与えた恐怖、それが戦争を不可避とした」、ツキジデスは、そのように断じた。新興国の自信過剰とおごりと覇権国の自信喪失と恐怖感、追う者と追われる者とのこうしたゼロ・サム心理こそが、パワーの均衡と安定の最大の敵、つまり「罠」だというのである。（BUNGEISHUNJU 2017.10, P222）　私はこのツキジデスの罠は、国際政治の世界における中国と米国の関係から、果ては人間ひとり対ひとりに至るまで、この世の中に「ゆらぎ」を生じさせる力の一つのように思える。

中動態

散髪の順番待ちの間に、中動態という概念を知った。言語学の世界だ。文藝春秋の2017年8月号415ページを眺めていた時に知った。なるほどこの世界は、自分の意志（意思）で行っている（能動態で表現される）ように思える事でも、プロセスの中にやむなく自分が置かれてしまったが為に意志（意思）とは関係なく行う中動態で満ち溢れている。今やってることが、能動態なのか中動態なのか、ちょっと考えながら生きるのも、少し暇つぶしになるかもしれない。

ティラピア

逸話の一つとしてタイで人気の魚、ティラピアの話がある。初めてのタイ御訪問の際、陛下はチェンマイで案内された水産試験場において、国民のタンパク源にとティラピアが養殖されていることをお知りになった。陛下は、以前から東宮御所でティラピアを飼育されておられ、ティラピアを養殖するのであれば、成長が早く、タイ、特に北部チェンマイの気候に適した種類があることを国王に話され、後日、その種類のティラピアの稚魚をタイに贈られた。今ではすっかりタイ人に親しまれ、常食の魚となっている。（文藝春秋2017年6月号 317頁）

2030 Agenda Goal 4. Quality Education : Ensure inclusive and equitable quality education and promote lifelong learning opportunities for all

「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」(2030 Agenda) は、2015年の9月25日－27日、ニューヨーク国連本部において、150を超える加盟国首脳の参加のもと、その成果文書として採択されました。

Goal No.4は、Ensure inclusive and equitable quality education and promote lifelong learning opportunities for all. 「質の高い教育をみんなに。すべての人に包摂的かつ公正な質の高い教育を確保し、生涯学習の機会を促進する。」です。

学問したいと思う人々が増え、教育を受けたいという人々にその機会を提供できるようになったなら、人々の気持ちがそれだけ穏やかになっている証拠だと思います。なぜなら、学問は静かに行うものであり、争い・喧噪・対立・差別・憎しみ・怒り・悲しみ・苦しみなどの感情が、ほんの少しの間かもしれないけれど静まる、と思うからです。

2030 Agenda Goal 3. Ensure healthy lives and promote well-being for all at all ages

「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」(2030 Agenda) は、2015年の9月25日－27日、ニューヨーク国連本部において、150を超える加盟国首脳の参加のもと、その成果文書として採択されました。

Goal No.3は、Ensure healthy lives and promote well-being for all at all ages 「すべての人に健康と福祉を。 あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する 」です。

人にとって健康に生活することは幸せなことの一つです。幸せに生きることを可能にする安定した生活環境が、すべての人々に提供されるには、どうしたらよいのでしょうか。

2030 Agenda Goal 2. End hunger, achieve food security and improved nutrition and promote sustainable agriculture

「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」(2030 Agenda) は、2015年の9月25日－27日、ニューヨーク国連本部において、150を超える加盟国首脳の参加のもと、その成果文書として採択されました。Goal No.2は、End hunger, achieve food security and improved nutrition and promote sustainable agriculture 「飢餓をゼロに。飢餓を終わらせ、食料安全保障及び栄養改善を実現し、持続可能な農業を促進する」です。飢餓とはどのような状況で、どのような原因で生じるのでしょうか。また飢餓はその先に何を生み出すのでしょうか。飢餓を終わらせるために、どのような方法があるのでしょうか。

2030 Agenda Goal 1. End poverty in all its forms everywhere

　　「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」(2030 Agenda) は、2015年の9月25日－27日、ニューヨーク国連本部において、150を超える加盟国首脳の参加のもと、その成果文書として採択されました。Goal No.1は、「貧困をなくそう」。　何から始めればいいのでしょうか？　何から始めることができるかは、人それぞれですが、No Poverty を私たちの目標のひとつに掲げていることを知ることが、始まりの始まりなのだと思います。

大学とは何か？

『大学とは何か』（吉見俊哉、岩波新書）によると大学の起源は、中世ヨーロッパの諸都市に生まれた学生による「組合」だそうだ。それは、移動民をメディアとした知的ネットワークの結節点に生まれ、都市支配層や地主、皇帝や教皇権力を相対化する「移動の自由」をその本質としていた。（文藝春秋 2017年3月号 p.83）

文化庁の京都移転を契機に、文化と観光、伝統産業を繋ぎ、日本中の伝統産業を元気に

『～　文化と言うものを、これまでのような「贅沢品だ」とか「趣味のものだ」というような捉え方ではなく、観光戦略の中で、経済活性化の柱として、きちんと位置づけないといけませんね。

文化は経済活動の中心のひとつです。

ところが、いま経済原理と文化がかけ離れてしまっている。

かつて織物や染物などの伝統産業はドル箱でもありましたが、今やその多くは、日本の伝統を守るために支援しないといけない状況です。

文化庁の京都移転を契機に、文化と観光、伝統産業を繋ぎ、日本中の伝統産業を元気にしなければなりません。　～』

（文藝春秋 2017年3月号 文化で日本を豊かに〜京都の役割〜）

Agenda 2030

今、世界のビジネスシーンでは「2030アジェンダ」の話題で持ち切りです。2030年までに世界からどうやって貧困をなくすのか、といった野心的なプランですが、日本ではほとんど知られていない。（文藝春秋2017年2月号 p.181-182）

肝臓を老化から守る

「脂肪肝は今後疾患の領域で最も注意すべき存在です。これを徹底的に予防することこそが、肝臓の老化を防ぐ上での最重要課題」（文藝春秋２０１７年２月号Ｐ３１９より）　お酒をひかえ、摂取カロリーを制限し、運動をすること、また、食後に休まないこと、これらが肝臓の老化予防に良いということです。

興銀と大蔵省と新日本製鉄

戦後体制は、三つの組織を見ることで理解できます。資金配分を担った「日本興業銀行（興銀）」、財政と税、認可権を握った「大蔵省」、産業資本の中心になった「新日本製鉄」の三者が、日本経済をリードした。それを五五年体制下の自民党が支える構図で邁進し、高度成長を達成した。そのひずみが出たのが、七〇年代にかけてのことです。（文藝春秋2017年2月号 p.178）

〜そうだったのかも知れない。私はバブルの後始末を仕事としていたとは言え、その時思ったことは、バブルで浮かれた世代の者達からの指図は受けぬ、と言うことであった。生まれてこのかた、人として生きることにしっくり来ないのは、おそらく、このくだらない世代にへいこらせざるを得ず、泡沫のような物事に、まみれ続けてきたからであろう。それはともかく、バブル世代は分かりやすい者達が多い。見た目も雰囲気も話し方もほとんど変わり栄えが無く自身の自慢話をするかと思えば気分次第で下の者に圧力話をし思いどおりの返事が返って来ないと怒りだす。やれやれこれが日本の高度成長時代の生みだした成果物だったのかもしれない。

エ・プルリブス・ウヌム（多様から生まれた統一）

トランプ氏は「米国第一主義」のもとに移民への排斥主義的な主張を繰り返し、大統領選で勝った。オバマ氏は演説で移民の子どもたちを大切にしなければ「われわれの子どもたちの未来も損なうことになる」と警告した。 … 「エ・プルリブス・ウヌム（多様から生まれた統一）」。米国の国章や硬貨には、ラテン語でこう刻まれている。 （日経  2017年1月12日朝刊6面 国際1）

越境ＥＣと問題点

日本のメーカーにとって、今後、人口減少の影響により国内需要が頭打ちもしくは減少することが予想される中、海外向け売上拡大は重要な経営課題であろう。

特に巨大な中国マーケットへの販路拡大は多くの企業が検討する事と思われる。

このような問題意識に関連して、週刊東洋経済 （2016.12.31-2017.1.7, p.23）には以下のような興味深い記事があった。

国内メーカーによる海外販路拡大のニーズに対応すべく、国境をまたいで商品を販売するネット通販（越境EC）への参入企業が増えている。

たとえば、参入企業の例として、インアゴーラ（2014年創業）は、産業革新機構やみずほ銀行などが出資するファンド「WiL」なども株主となっている越境ECのベンチャー企業であり、資金調達額は47億円にのぼる。

日本のメーカーは越境ECサービスを利用して、中国への商品販売先を広げることができるが、一方で、問題もある。

売上は伸びても、「爆買い商材」などといわれ、一部の商品が中国で転売・値引き販売される現状には危機感を抱くという。つまり、ブランドを毀損されないように売上を伸ばすにはどのように最適なパートナーを選べばよいのかが、メーカーを悩ませる問題である。